一般社団法人すこやか職場は、2025年1月から3月にかけて、「企業（職場）の組織開発（健康経営を含む）状況と社員の能力発揮等についての調査2025」プロジェクトを実施しました。

　“日本の職場をすこやかな職場（＝リソースフルな職場）に”をテーマに、さまざまな角度から約3か月間にわたって複数の調査を行い、全国の経営者をはじめ、多くの働く皆様のご協力を賜り、大変興味深い結果を得ることができました。

　つきましては、調査にご協力いただきました皆様への感謝とご報告を兼ねて、調査結果（速報）の概要について順次公表してまいります。
　5月第三弾のリリースは、前回に引き続き「健康経営」について、その効果の実感値を取り上げます。

　調査結果第二弾「企業の【健康経営】への取組み状況や意識」では、健康経営に関する取組状況や内容、その効果についてみていきました。 今回は、企業の規模や健康経営への取組み開始時期、従業員の役職別に、健康経営の効果について確認してみましょう。

【ポイント】

・大まかな傾向として、企業の健康経営への取組み開始時期が早い（長い）ほど、その効果を実感している人の比率が相対的に高い。

・従業員規模が100人未満の場合、取組開始時期に関係なく、〈社風・職場の雰囲気の向上〉、〈職場環境・労働環境の改善〉、〈従業員満足度の向上〉の3つの実感比率が高くなっている。

 ・従業員規模が100人から1,000人未満の場合、特に効果を実感しているのは、〈職場環境・労働環境の改善〉と〈従業員満足度の向上〉である。

・従業員規模が1,000人以上の場合、取組開始時期に関わらず、効果実感比率が総じて高くなっている。特に、〈職場環境・労働環境の改善〉、〈社風・職場の雰囲気の向上〉、〈健康度合い（リテラシー）の向上〉、〈従業員満足度の向上〉が高い。

・役職別にみると、経営者、管理職、一般社員共通で効果の実感比率が高いのは、〈社風・職場の雰囲気の向上〉、〈職場環境・労働環境の改善〉、〈健康度合い（リテラシー）の向上〉、〈従業員満足度の向上〉の4つである。　

　一方で、〈不調者の低減〉について効果を実感しているのは、経営者の42.8％、管理職の38.5％、一般社員・職員の25.5％であり、役職別に差が出ている。

・健康経営は、〈職場環境・労働環境の改善〉や〈従業員満足度の向上〉などに大きく貢献しているものの、実際の〈不調者の低減〉については、役職によってその効果の実感値は異なるという結果になった。

調査結果の詳細はこちらのレポートをご覧ください。